住居があれば、ほぼ火災保険に入っていることでしょう。たとえ賃貸だとしても。なぜ、入ることになっているのでしょうか。義務でしょうか。
結論からいえば、火災保険に入ることは法律上の義務ではありません。ただ、万が一火災で住宅を失うと、もらい火だとしてもすべてが自己負担で再建することになります。火災でない自然災害で住宅を失うこともあるため、物件購入の場合、住宅ローンの融資条件には、火災保険の加入が必須となっていることから、義務のような扱いになっているのです。賃貸でも、家主や不動産会社が契約時の条件に入れています。
住居に火災保険はつきものだとわかったところで、次に内容が問題です。内容を知っているでしょうか。ほとんどの方は、契約書にある細かい規定を見ることがないため、内容がよくわかっていません。たぶん、意外と思われるのは自然災害での補償があることです。
火災保険は、保険の対象が「建物のみ」「家財のみ」「建物と家財」の3種類があります。それぞれ保険料が違い、補償内容にも違いがあるのです。多くの場合、補償範囲は、火災の他、落雷や風・雹・雪災、台風水害などの自然災害、破損・爆発・盗難などによる被害も補償範囲に含まれます。
よって、建物が保険の対象となる契約をしていれば、屋根が何かの災害で壊れたとしたら、火災保険で修理ができるというわけです。ただし、地震に伴う補償は別です。どこまでの補償が範疇かは、規約内容に記載されているため、念のために内容は確認したほうがいいでしょう。
火災保険で屋根工事が可能なことはわかったでしょう。これまで、「屋根を修理したいけれど、費用が心配で・・・」とタイミングを逃していた方には朗報ですが、条件があります。自然災害で屋根にアクシデントがあった場合で、問い合わせや書類提出などの手続きは自分でしなければならないということです。場合によっては、屋根の状況を保険会社の調査員が調べに来ることもありますが、書類に写真添付があれば大丈夫ということも多く、そうなると、写真を撮ってもらうのは屋根工事をする業者になります。見積もり金額も必要です。
自分ですることと、業者の協力がないとできないことが混在していますので、早速、愛知県で屋根工事を得意とする街の屋根やさんに相談してみませんか。屋根の診断と共に、問い合わせ方法や手続きの説明をていねいに教えてくれるでしょう。条件さえ合えば、火災保険の申請は簡単なものです。申請サポート業者などに依頼しなくても自分ですぐできます。申請後は審査の通過連絡と金額の振り込みを待つだけになります。
愛知県で屋根工事を考えているなら、親身になって考えてくれる、街の屋根やさんは頼りになります。今、屋根について悩んでいることはすべて話してみましょう。「屋根のメンテナンス時期を迎えているので、診断だけでもして欲しい」とう、屋根の状態がわからない依頼でもまったく大丈夫です。
屋根のメンテナンスは、10年前後の単位です。信頼できる屋根工事をしてくれる近隣の屋根やさんを見つけましょう。
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