どのくらいの時期で屋根の葺き替えは必要？

屋根材は耐用年数にかかわらず、15～20年で劣化してくるもの。それ以上ではなおさらリフォームは必要になります。経年劣化のダメージを防ぐためにも、屋根材下の防水シートや野地板など、目に見えない部分まで取り替える、屋根の葺き替えは大事です。

屋根を葺き替えるメリット

• 建物の寿命を延ばす

屋根全体を取り替える葺き替えは、屋根の寿命ばかりか、建物全体の寿命を数十年延ばします。

• 建物の印象が変わる

屋根は建物を印象づけるパーツの一つ。葺き替えで屋根材やカラーが変わると、まったく違う印象を与えます。

• 耐震性がアップする

より軽くて頑丈な屋根材を選べば、耐震性がアップします。地震の多い時代、建物の安心感が違います。

屋根を葺き替えるデメリット

• 費用がかかる

屋根の全面を取り替える葺き替えは、塗装や修理と比べ、屋根材や撤去材の量の多さ、人件費に費用がかかります。

• 葺き替え中に雨漏りのリスク

屋根が全部取り外されるため、天候や雨期などの自然と雨漏りを気にしながらの施工になります。

主な屋根材で比べる葺き替えの時期と費用

一般の建物に多い屋根材を挙げています。現在の屋根材と葺き替える屋根材の特徴やカラーバリエーションなどを踏まえて費用を検討するといいでしょう。

屋根を葺き替えようとすると費用の相場は？

屋根の面積や葺き替える屋根材によって費用は違います。相場をあえていえば、「屋根の面積（㎡）×1.65～1.85万円（アスベストの有無）+15～20万円（足場代）」ほど。

例えば、屋根の面積が110㎡だとすると、110×1.65～1.85万円+15～20万円=196.5～223.5万円となります。

屋根の葺き替え費用で、自治体の補助金は出る？

屋根のリフォームに自治体から条件付きで補助金が出る場合があります。最高補助金額が100万円を超えることもあり、見逃せない情報です。

• 省エネに該当する場合

太陽光パネル設置や断熱塗料の使用などが該当します。屋根材のアスベスト除去も含まれる場合もあります。

• 耐震化に該当する場合

耐震基準値を基にした建物の補強が該当します。軽量化で耐震性向上を目的とした屋根の葺き替えも対象となる場合もあります。

補助金が出るまでに注意したい、施工前後の手続き

もし、自治体から補助金が出る制度があれば、施工前から書類申請が必要になります。施工前後の状態を写真撮影、施工完了後に報告書を提出、自治体の調査員による最終確認も必要です。

• 注意ポイント1　施工前後の手続きミス

施工前後の手続きにミスがあれば、手続きは完了しません。完了すれば、決定通知と補助金の受け取りが現実になります。

• 注意ポイント2　リフォーム業者に手続きを依頼する費用の有無

補助金申請の手続きが面倒だと思えば、リフォーム業者が手続きをしてくれる場合もあります。無料か有料か、見積りの際に聞いてみましょう。

• 注意ポイント3　手続きから補助金振込までの期間

実際の補助金振込には1～2ヶ月+施工期間がかかるため、費用の計画はしっかり立てておきたいものです。